粗利計算ツール：原価と販売価格から手取りと損益分岐点を出す

粗利は販売価格から仕入原価を引いた額で、販売手数料、送料、その他の費用、広告費はまだ引かれていません。手取りはそれらを全部引いたあとに残る額です。オンラインで売る場合、この4つは必ず発生するので、粗利は手取りより常に大きくなります。会計上の粗利を出したいだけなら、送料と手数料と広告費の欄を0にしてください。値付けや仕入れの判断に使うのは手取りのほうです。

粗利率は粗利を販売価格で割った割合です。1,200で仕入れた商品を3,480で売るなら粗利は2,280、粗利率は約65.5%になります。このツールが表示する利益率は、そこからさらに販売手数料、送料、その他の費用、広告費を引いたあとの率なので、同じ商品で36.3%です。粗利率だけを見て何パーセントが適正かを決めると、手数料と送料の分だけ必ず楽観的になります。目標から逆算したいときは、目標の利益率の欄に数字を入れると、必要な販売価格が出ます。

値下げやクーポン、まとめ売りの下限として使います。例の数字では2,077.78で、これより安い価格で売ると1個ごとに赤字です。ここで出るのは商品1個あたりの分岐点で、家賃や月額ツールのような固定費を含めた事業全体の損益分岐点とは別のものです。固定費を回収するのに必要な販売数を知りたいときは、月の固定費を1個あたりの手取りで割ります。

自分の売上明細か、マーケットプレイスの公式な料金ページです。このツールは料率を一切表示しません。カテゴリーや契約内容、年によって変わる数字を固定で書くと、読者の半分にとって間違いになるからです。eBayの料率はeBayの手数料、Shopifyの料金はShopifyの料金のページが公式の表を読んでまとめています。注文1件あたりの定額の手数料は、率の欄ではなくその他の費用の欄に入れてください。

含まれません。このツールが出すのは商品1個あたりの手取りで、所得税と消費税を引く前の数字です。消費税の標準税率は10%、軽減税率は8%です（国税庁タックスアンサーNo.6303、令和8年4月1日現在法令等、2026年10月8日閲覧）。ただし納める義務があるかどうかは別の話で、基準期間（個人事業者ならその年の前々年）の課税売上高が1,000万円以下なら原則として免除されます。免除されないのは、適格請求書発行事業者の登録を受けている場合、特定期間の課税売上高が1,000万円を超える場合、課税事業者選択届出書を出している場合です（同No.6501、同日閲覧）。自分がどれに当たるかは国税庁のページと税理士で確認してください。

先にすべて同じ通貨にそろえてから入れます。eBay輸出では売上は米ドルのままPayoneerに入金され、円になるのは自分の銀行口座に出金したときです（eBayの手数料）。ドルで見るなら仕入原価と国内送料を自分が使っているレートでドルに換算し、円で見るなら販売価格をドルから円に換算します。円で見る場合は、出金手数料と為替レートの分だけ実際の手取りが目減りするので、その見込み額をその他の費用の欄に入れておくと、円の手取りに近い数字になります。

入力した数字では、広告費を引く前の段階ですでに赤字だからです。その状態を救うROASは存在しないので、大きな数字を目標のように見せる代わりに、計算できないと表示します。仕入原価、自己負担の送料、販売手数料の率のどれかが、その販売価格に対して高すぎます。3つのうちどれを動かせるかを見るために、1つずつ下げて手取りがプラスになる点を探してください。