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Shopifyの使い方：開設から商品登録、決済、送料、在庫、公開までの7手順

執筆： Nahar Geva監修： Rogerio Boettger最終更新： 18 分で読めます

Shopifyの使い方は、管理画面の7つの場所を順に設定すれば一通り分かります。 ストアの開設、商品の登録（商品管理）、決済（設定 > 決済）、送料（設定 > 配送と配達）、在庫（在庫ページ）、特定商取引法に基づく表記（設定 > ポリシー）、そして公開（オンラインストア）です。この記事は、その7つを、Shopifyの日本語ヘルプセンターに書かれている実際のメニュー名で手順にします。

検索上位にあるのは、note.comの個人の記事、動画、制作会社のブログです。どれも「簡単」と書いていますが、日本の買い手が期待する代引きやコンビニ決済がどう扱われるか、特定商取引法の表記をどこに入れるかは、ほとんど書かれていません。この記事はその2点を、Shopifyのページと消費者庁のページから確認します。ショッピファイはShopifyの読み方で、同じものを指します。

Shopifyとは何かは別の記事で扱っています。ここは、Shopifyを使うと決めた人が、開店までに触る画面の話です。

手順1：アカウントを作り、ストアを開設する

ストアの設定は、Shopifyアカウントの作成から始まります。ヘルプセンターの手順は次のとおりです。

  1. shopify.com に移動し、トライアルを始めるボタンをクリックします。
  2. メールアドレスとパスワードで新しいアカウントを作成するか、Google、Apple、Facebookのアカウント情報でサインアップします。すでにアカウントがあれば、ログインして選びます。
  3. 任意で、ストアの請求情報を入力します。あとで入力するなら「スキップ」です。
  4. 任意で、業種に合わせた設定のアンケートに答えます。スキップもできます。
  5. 新しい管理画面が起動します。

費用の見通しは、料金ページ（2026年10月6日時点）で、最初の3日間は料金がかからず、その後3か月間は月額150円、以降は通常の月額です。Basicは月払い4,850円、年払いなら月額換算3,650円です。セットアップ手数料の記載はありません。開設の時点でプランを決め切る必要はなく、まず3日間で管理画面を触ってから判断して問題ありません。

開設すると、固有の myshopify.com のドメイン名が自動で割り当てられます。サインアップ時に入力したストア名をもとに決まり、変更は2回までで、サインアップ時にストア名を入れた場合はそれが1回目と数えられます。独自ドメインは別途設定します。

手順2：商品を登録する（商品管理）

商品は、管理画面の「商品管理」ページから追加します。

  1. 管理画面から「商品管理」に移動します。
  2. 「商品を追加する」をクリックします。
  3. 商品のタイトルと、説明、価格、画像などの詳細を入力します。
  4. 「保存」をクリックします。

商品にはステータスがあり、「有効」「下書き」「非掲載」のどれかに設定します。登録した商品を特定の販売チャネルだけに出したいときは、先に「下書き」にしてから、公開する販売チャネルを選び、その後「有効」にするようヘルプは案内しています。商品を直接URLでだけ見られる状態にして、それ以外では非表示にするには、ステータスを「非掲載」にします。

似た商品を複数登録するときは、1件を作ってから「複製する」を使うと、タイトルと一部の詳細を変えるだけで済みます。色やサイズ違いは複製ではなく、その商品にバリエーションを追加します。登録後は商品名をクリックして「プレビュー」を押せば、オンラインストアでどう見えるかを確認できます。ロケーションが50か所を超える場合は、在庫数量を追加する前にまず商品を保存する必要があります。

登録する前に：その商品は、どこかで売れているか

商品登録の手順そのものは10分で終わります。時間をかけるべきなのは、登録する商品が実際に売れているかどうかの確認です。日本のShopifyストアがどんな商品を扱い、どの広告チャネルを使っているかは日本のShopifyストアのデータレポートにまとめています。同じ商品を扱う特定の店の実売を見たいときは、店のURLを入れると推定の販売数と売上が並ぶ道具を使います。

ZIK AnalyticsのShopify Sales Tracker画面：ShopifyストアのURLを入れると、そのストアの商品一覧と、今日・昨日・直近7日間の推定販売数、推定売上が並ぶ。表示は英語のアプリ画面で、数値は推定値。追加した時点から集計が始まる

数値は推定で、追加した時点から集計が始まるため、登録前に数日置いて傾向を読む使い方になります。開店後に売れない原因を切り分ける順番はShopifyで売れないときの記事にあります。

手順3：決済を設定する（設定 > 決済）

ここが、日本のストアでいちばん迷う手順です。理由は、カード決済はShopify ペイメントで完結する一方、日本の買い手が期待する代引きやコンビニ決済の扱いが別だからです。

Shopify ペイメント（カード、Apple Pay、Google Pay、Shop Pay）

Shopify ペイメントは、Shopifyに内蔵された決済サービスです。ヘルプセンターは「外部決済サービスやマーチャントアカウントを設定してShopifyに資格情報を入力するという手間が省けます」と説明しています。有効化は管理画面の「設定 > 決済」から行い、2段階認証でアカウントを保護することが必須です。

日本のShopify ペイメントで受けられるものは、ヘルプセンターの日本のページによると次のとおりです。

種類受けられるもの条件
クレジットカード・デビットカードAmerican Express、JCB、Mastercard、VisaJCBは円建ての取引のみ
迅速なチェックアウトApple Pay、Google Pay、Shop PayShopify ペイメントの有効化で自動で有効。手動の設定は不要
現地の決済方法日本の決済方法一覧には、読み取った時点でコンビニ決済やPayPayは載っていない代引き・銀行振込は下の「手動の決済方法」へ

日本で有効化するときの要件も同じヘルプに書かれています。日本の金融犯罪防止の規制に従うため、Shopifyと銀行パートナーが本人と事業の情報を確認します。個人の場合は、漢字とかなの氏名、生年月日、メールアドレス、電話番号、日本国内の住所が必要です。売上の受け取り口座は、日本国内の銀行の、円建ての普通預金口座であることが条件です。アカウントの氏名と生年月日は、提出する本人確認書類と一致している必要があります。一部の種類の事業やサービスはShopify ペイメントを使えません。

手数料は、プランによって決まります。料金ページ（2026年10月6日時点）では、国内の標準カードがBasicで3.55%、Growで3.4%、Advancedで3.25%、JCBも同じ率、American Expressと海外のカードはBasicで3.9%です。

代引きと銀行振込（手動の決済方法）

代引き（COD）、郵便為替、銀行送金は、ヘルプセンターが「手動の決済方法」として挙げているものです。クレジットカードで払いたくない買い手にも注文してもらうための仕組みで、設定は次のとおりです。

  1. 管理画面から「設定 > 決済」に移動します。
  2. 「決済サービス」セクションで、利用できる手動の決済方法のいずれかを選びます。
  3. 「追加情報」に、チェックアウトの決済方法の横に表示する情報を入力します。
  4. 「決済手順」に、買い手が支払いのときに従う手順を入力します。この手順は、注文完了後の確認ページに表示されます。
  5. 決済方法を有効にするボタンをクリックします。

手動の決済方法で受けた注文は、「注文管理」ページで未払いとして表示され、入金を確認したら注文詳細ページで支払い済みにしてから発送します。手動の決済方法には、外部サービスの取引手数料はかかりません。 業務に合う方法がなければ、カスタムの手動の決済方法を自分で作ることもできます。

外部の決済サービスを足す場合

コンビニ決済やPayPayなど、Shopify ペイメントの日本の一覧にない決済方法を受けたい場合は、外部の決済サービスをアプリや連携で足す形になります。この場合、決済サービス自体の手数料とは別に、Shopifyに対する外部サービスの取引手数料がかかります。料金ページではBasicで2%、Growで1%、Advancedで0.6%です。Shopify ペイメント、Shop Pay、Shop Payの分割払い、PayPal Expressで処理された注文には、この取引手数料はかかりません。

買い手の支払い方法ごとの手取りの差は、Shopifyの手数料の記事で5,000円の注文1件を例に計算しています。

手順4：送料を設定する（設定 > 配送と配達）

送料は、「配送エリア」と「配送料」の2段で決めます。配送エリアは国や地域のグループで、各エリアの中に、チェックアウトで買い手が払う送料（配送料）を作ります。

設定できる配送料の種類は、ヘルプセンターによると次の3つです。

  • 一定料金：すべての注文に同じ額。
  • 注文金額に応じた条件つき：例えば一定額以上の注文で送料を変える。
  • 重量に応じた条件つき：商品の重量で送料を変える。

これに、UPSやFedExなどの配送業者やアプリが注文の内容から計算する「計算済み配送料」があります。アメリカのUSPSのように組み込みの連携がある配送業者はすべてのプランで使えますが、自分の配送業者アカウントを接続する形は、特定のプランの契約か追加の月額費用が必要です。

定額の送料を設定する手順は次のとおりです。

  1. 管理画面から「設定 > 配送と配達」に移動します。
  2. 「配送プロファイル」セクションで、送料を追加する配送プロファイルをクリックします。
  3. 新しい配送エリアを作るなら、「配送エリア」セクションで「エリアを作成」をクリックし、エリア名を入力し、「地域」で国と地域を選んで「完了」をクリックします。
  4. そのエリアで「配送オプションを追加」をクリックします。
  5. 「名前」に配送オプションの名前を入れます。この名前がチェックアウトで買い手に表示されます。
  6. 任意で「配達の詳細を追加」をクリックし、追跡つきなどの配達の情報を入れます。
  7. 「料金タイプ」で「定額」を選び、「価格」に金額を入力します。

国内向けの設定例（金額はこの記事の例で、自分の商品と契約で決めます）。配送エリア「日本」を作り、配送オプションを2つ入れます。「通常配送」を定額800円、「10,000円以上で送料無料」を注文金額の条件つきで0円。こうすると、買い手は注文金額によってどちらかを見ることになります。重量で分けたい場合（例：2kgまで800円、それ以上1,200円）は、すべての商品に重量の値を入れておく必要があります。重量がない商品があると、チェックアウトで送料が正しく計算されません。

実際の運送会社との契約（ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便など）は、Shopifyの外で自分で行います。Shopifyに入れるのは、その契約をもとに自分で決めた送料です。海外にも売る場合は、別の配送エリアとして国を追加し、その国がアクティブなマーケットに含まれている必要があります。海外発送の費用の見方は越境ECの記事で扱っています。

手順5：在庫を管理する（在庫ページ）

在庫は、管理画面の「在庫」ページで管理します。ヘルプセンターの説明では、在庫追跡の設定、在庫レベルの表示、数量の調整ができ、商品とバリエーションの在庫調整履歴を表示したり、在庫レポートで在庫レベルの変化を分析したりできます。

設定の流れは次のとおりです。

  1. 商品ごとに在庫を追跡するかどうかを設定します。追跡しない商品は、数量に関係なく売れ続けます。
  2. 在庫切れのときの扱いを決めます。在庫切れでも販売を続ける設定（受注後に仕入れる形）と、在庫切れ商品を非表示にする設定のどちらかです。
  3. 在庫が減ったときの通知が要るなら、Shopify App Storeの在庫アラートアプリを入れるか、Shopify Flowで在庫減少の通知を設定します。

ロケーション（倉庫や店舗）が複数ある場合は、ロケーションごとに在庫数を持ちます。CSVファイルで在庫をまとめてエクスポートとインポートする機能もあり、商品数が多い店はこちらが早いです。

手順6：特定商取引法に基づく表記とポリシーを入れる（設定 > ポリシー）

日本で物をネットで売る以上、特定商取引法の通信販売に当たります。消費者庁が広告に表示すべき事項として挙げているのは、販売価格（送料も表示が必要）、代金の支払時期と方法、商品の引渡時期、事業者の氏名（名称）・住所・電話番号、契約の申込みの撤回または解除に関する事項などです。返品特約を明記しない場合、商品の引渡しを受けた日から数えて8日以内であれば、消費者は契約の申込みの撤回や解除ができ、消費者の送料負担で返品ができます。つまり、返品の条件を書かないと、法律の既定の条件が適用されます。

Shopifyでは、この表記を「設定 > ポリシー」に入れます。追加できるポリシーは、返品ポリシー、プライバシーポリシー、利用規約、配送ポリシー、特定商取引法に基づく表記、定期購入ポリシーの6種類です。手順は次のとおりです。

  1. 管理画面から「設定 > ポリシー」に移動します。
  2. 「書面によるポリシー」セクションで、追加するポリシーをクリックします。
  3. ポリシーを入力します。リッチテキストエディタで見出しやリンクを入れられます。
  4. 内容を確認し、「保存」をクリックして公開します。

Shopifyの日本向けのガイドは、特定商取引法に基づく表記をページとして作るのではなく、「設定 > ポリシー」の法的通知の欄に入れるように案内しています。国内向けに発送するかどうかにかかわらず、オンラインストアとチェックアウトの両方で買い手がいつでも確認できるように表示する、というのが同ガイドの趣旨です。ポリシーを追加すると、チェックアウトページのフッターに自動でリンクされます。返品ポリシーは注文内容の確認ページにも、配送ポリシーは商品ページとカートにも表示されます。

注意点が1つあります。ポリシーのテンプレート生成は英語（と一部フランス語、イタリア語、スペイン語）のみで、日本語のストアは自分でポリシーを書く必要があります。ヘルプも「他の言語でストアを運営している場合は、独自のストアポリシーを作成する必要があります」と書いています。テンプレートを生成できても、公開したポリシーに従う責任はストア側にあります。

仕入れた商品を売る場合は、特定商取引法とは別に古物商許可の話が出てきます。この点は物販の副業の記事で、警視庁と法令の条文から整理しています。

手順7：確認して公開する（オンラインストア）

商品、決済、送料、在庫、ポリシーが入ったら、オンラインストアの見た目を整えて公開します。オンラインストアでは、チェックアウトと注文のフルフィルメントにShopifyの設定が自動で使われ、登録した商品は自動で表示されます。

  1. 「オンラインストア > テーマ」で、テーマエディタからデフォルトテーマ（Dawn）のセクションを編集します。別のテーマを選ぶこともできますが、どちらの場合もデフォルトのセクションの編集は必要です。色とフォントはテーマの一般設定で変えます。
  2. 「コンテンツ > メニュー」で、ストアのメニューにポリシーへのリンクを追加します。チェックアウトのフッターには自動で出ますが、買い手は購入前にポリシーを読みたがるので、フッターのメニューにも置くのがヘルプの推奨です。
  3. 「商品管理」から商品の「プレビュー」で表示を確認し、テスト注文で決済と送料の表示を確かめます。
  4. ヘルプセンターの「オンラインストアをカスタマイズして公開する」の手順でストアを公開します。

公開前に見直す項目を、この記事の手順に沿って表にします。

手順管理画面の場所公開前に確認すること
1 開設shopify.com、myshopify.comドメインドメイン名の変更は2回まで
2 商品商品管理ステータスが「有効」になっているか、重量が入っているか
3 決済設定 > 決済Shopify ペイメントの本人確認、2段階認証、代引き・銀行振込の決済手順の文面
4 送料設定 > 配送と配達配送エリア「日本」と配送オプションの名前と金額
5 在庫在庫追跡の有無、在庫切れ時の扱い
6 表示設定 > ポリシー特定商取引法に基づく表記の必須項目、返品の条件
7 公開オンラインストア、コンテンツ > メニューテーマの編集、ポリシーへのリンク、テスト注文

よくあるつまずき

  • カード決済が有効にならない。 Shopify ペイメントの本人確認が終わっていないか、2段階認証が未設定です。管理画面の「決済」セクションにあるアカウントステータスのインジケーター（緑、黄色、赤）で、何が不足しているかが示されます。
  • コンビニ決済が見当たらない。 読み取った時点の日本のShopify ペイメントの決済方法一覧にはなく、外部の決済サービスを足す形です。その場合は取引手数料（Basicで2%）を計算に入れてください。
  • 送料が計算されない。 重量ベースの送料を使っていて、重量の入っていない商品があるときに起きます。
  • 買い手が特定商取引法の表記を見つけられない。 ページとして作っただけで、「設定 > ポリシー」に入れていない場合です。ポリシーに入れると、チェックアウトのフッターに自動でリンクされます。

まとめ

Shopifyの使い方は、7つの場所の設定です。開設はshopify.com、商品は「商品管理」、決済は「設定 > 決済」、送料は「設定 > 配送と配達」、在庫は「在庫」、法的表示は「設定 > ポリシー」、公開は「オンラインストア」。日本のストアで他と違うのは、代引きと銀行振込を手動の決済方法として設定すること、コンビニ決済は外部の決済サービスで足すこと、そして特定商取引法に基づく表記をポリシーの欄に入れることの3点です。手順はShopifyの日本語ヘルプセンターに書かれているとおりで、この記事は2026年10月6日にそれを読んだものです。画面の名称は変わることがあるので、迷ったらヘルプセンターの該当ページを開いてください。

よくある質問

ショッピファイの何がすごいのですか。

すごいかどうかは別として、他の国内サービスとの違いははっきりしています。1つ目は、海外販売が料金体系の前提に入っていることで、上位プランは「グローバル展開に」と案内されています。2つ目は、決済サービス（Shopify ペイメント）が管理画面に内蔵されていて、外部の決済代行会社との契約なしにカード決済を受けられることです。3つ目は、商品、注文、在庫、配送、ポリシーが同じ管理画面の中で完結し、手順がヘルプセンターに日本語で書かれていることです。ショッピファイはShopifyの読み方で、同じものです。

Shopifyの導入費用はいくらですか。

Shopifyの日本向け料金ページ（2026年10月6日時点）では、最初の3日間は料金がかからず、その後3か月間は月額150円で使え、その後は通常の月額に切り替わります。通常の月額はBasicが月払い4,850円（年払いは月額換算3,650円）、Growが13,500円（同10,100円）、Advancedが58,500円（同44,000円）です。これに加えて、売れたときにShopify ペイメントのカード手数料（Basicで国内の標準カード3.55%）がかかります。初期費用やセットアップ手数料の記載はありません。内訳と手取りの計算はShopifyの手数料の記事にまとめています。

ショッピファイは怪しいですか。

Shopifyは店を作るための土台で、店そのものではありません。買い手が「怪しい」と感じるかどうかは、土台ではなく、その店が法律で求められる表示をしているかで決まります。日本で売る店は、特定商取引法の通信販売として、販売価格と送料、代金の支払時期と方法、商品の引渡時期、事業者の氏名・住所・電話番号、返品に関する事項を表示する必要があります（消費者庁）。Shopifyのヘルプは、この表記を「設定 > ポリシー」の法的通知の欄に入れ、オンラインストアとチェックアウトの両方で見られるようにするよう案内しています。この表示がある店とない店の違いが、買い手から見た「怪しさ」の正体です。

Shopifyで禁止されている商品は何ですか。

Shopifyの利用規約（Acceptable Use Policy）は、禁止商品を一覧にする形ではなく、原則を書いています。事業を行う場所で違法なことにShopifyを使ってはならないこと、特定の人や集団への暴力を呼びかけたり脅したりしてはならないこと、意図的な自傷を助ける商品を売ってはならないこと、そして各市場の法律の範囲を理解する責任はマーチャントにあることです。これとは別に、Shopify ペイメントの日本の要件ページには、一部の種類の事業やサービスはShopify ペイメントを使えないと書かれています。自分の商品が当てはまるかは、これらのページを直接確認してください。

Shopifyの決済方法には何がありますか。

日本のShopify ペイメントでは、クレジットカードとデビットカード（American Express、JCB、Mastercard、Visa。JCBは円建てのみ）、迅速なチェックアウト（Apple Pay、Google Pay、Shop Pay。自動で有効）を受けられます。読み取った時点の決済方法一覧に、コンビニ決済やPayPayは載っていません。代引きと銀行振込は「設定 > 決済」の手動の決済方法として追加でき、お客様が注文を完了したあとの確認ページに支払い手順を表示できます。手動の決済方法には外部サービスの取引手数料がかかりません。外部の決済サービスを足す場合は、プランごとの取引手数料（Basicで2%）がShopifyに対して別途かかります。

Shopifyの送料設定はどこでしますか。

管理画面の「設定 > 配送と配達」です。配送プロファイルの中に配送エリア（国や地域のグループ）を作り、そのエリアに配送オプションを追加して、料金タイプを「定額」などから選びます。定額には、すべての注文に同じ額を請求する形と、注文金額や重量に応じて額を変える条件つきの形があります。重量ベースを使うなら、すべての商品に重量の値が必要です。配送業者が計算する送料は、組み込みの連携がある国の配送業者か、自分の配送業者アカウントを接続する形で、後者は特定のプランか追加の月額費用が必要です。

Shopifyの在庫管理はどうしますか。

管理画面の「在庫」ページです。在庫追跡の設定、在庫レベルの表示、数量の調整ができ、商品とバリエーションの在庫調整履歴を見ることもできます。在庫が減ったときに通知を受け取るには、Shopify App Storeの在庫アラートアプリか、Shopify Flowで通知を設定します（ヘルプセンター）。在庫切れの商品は、販売を続ける設定にするか、非表示にするかを選べます。

Shopifyは個人でも使えますか。

使えます。料金ページはBasicプランを「個人事業主に最適」と案内しています。ただし、日本でShopify ペイメントを使うには、個人の場合、漢字とかなの氏名、生年月日、メールアドレス、電話番号、日本国内の住所の提出と、日本国内の銀行の円建ての普通預金口座が必要です（Shopify ヘルプセンター）。また2段階認証の設定が必須です。個人であっても、ネットで物を売る以上、特定商取引法に基づく表記は必要です。